ここ最近、テレアポのお仕事にご応募された方から

「コロナ禍で、会社のテレワークが進んでいて、テレアポをしても、

なかなか担当者につかまらないんじゃないですか？」

というご質問を受けることがよくあります。

たしかに、架電をすると「担当者はただいま在宅勤務をしておりまして」と、

すぐにつかまらないケースももちろんありますが、

結論から言いますと、アポ取得にそれほど大きな影響は無いと感じています。

（確かにアポ率はコロナ禍以前に比べると、若干低下しているかもしれませんが。）

実は、テレワーク中の担当者をつかまえる方法は、いろいろとありまして、

また機会をあらためて、お伝えしたいと思いますが、

なにより、テレワークは減少傾向にあることをご存知でしたでしょうか。

半月ほど前の朝日新聞の朝刊で

『「出社の方が」減るテレワーク　昨春ピーク、生産性を理由に』

（朝日新聞朝刊2021年7月16日）

という記事が掲載されていましたので、以下 転載させていただきます。

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１２日に４度目の緊急事態宣言が出た東京。感染拡大を防ぐため、政府はテレワーク（在宅勤務）を勧め、出勤者の７割削減を掲げる。しかし、都心では宣言後も通勤ラッシュが見られ、昨年４～５月の最初の宣言で急速に広がったテレワークはむしろ、徐々に後退しているようだ。

「テレワークは週に１回に減った。対面の方が仕事しやすいからね。」鉄道関連の整備会社で事務職として働く60代の男性社員は、そう話す。昨春の最初の宣言では週3日のテレワークが必須だったが、今回は週1日のみ。「出社した方が同僚とのコミュニケーションもとりやすいし、しゃきっとする」と話す。

都内の物流大手で管理職として働く40代の男性社員も、以前の宣言下では週に数日はテレワークにあてていたが、いまは出社か、取引先との対面の商談かの毎日だ。以前の宣言下では取引先との商談も対面を避けてリモートで、ということがしばしばだったが、「対面の打ち合わせを提案して断られることは、ほぼなくなった」という。

「揺り戻し」の動きを裏付ける調査も多い。NIRA総合研究開発機構と慶応大学による調査でも、首都圏（1都3県）でテレワークをしている人の割合は、昨年4～5月の38％をピークに翌6月には29％に下がり、その後は3割未満で推移。全国でみれば、割合はさらに低く、昨年6月以降は16～17％にとどまる。同機構の井上敦研究員は「感染状況の違いや働く人のIT環境に差もあって、地方ではテレワークがほとんど定着していないのが現状だ」と指摘する。

（中略）

調査会社ガートナーが昨年11～12月に実施した調査によると、テレワークによる仕事の生産性について、日本は「非常に下がった」「やや下がった」という回答が39％にのぼり、9カ国で最多。逆に「非常に上がった」「やや上がった」とみる肯定的な回答は計14％と9カ国で最も少なかった。

欧米では個人の仕事の範囲が明確で、テレワークでも仕事の分担や成果の評価が比較的しやすい。一方で、日本は職場のみんなで協力しながら一つの仕事を進めていくのが主流。テレワークによるコミュニケーション不足で仕事が滞ったり、自分の仕事が評価されているかが不安になったりと、様々な問題が起きやすい。

（後略）

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コロナ禍以前より、Bee Freelanceを通じてテレアポのお仕事をされているアポインターさんは、

みなさん、以前と同水準のアポ数を獲得・維持されています。

「担当者のテレワークが多そうで。。。」とテレアポのお仕事を敬遠されていらっしゃる方は、

そんなアポインターさんの体験談を一度聞いてみられたらいかがでしょうか。

きっと、ご不安は解消されることと思います。

ぜひ、テレアポのお仕事へのご応募をお待ちしております！